医療保険は必要?不要?判断基準が難しいと考えている人へ

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医療保険2

医療保険は必要なのでしょうか?不要なのでしょうか?

それについては、現在の公的保障の観点から考えればわかりやすいと思います。そう、高額療養費制度のことです。

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〇国の医療制度は今のところ充実


まずは医療保険についてですが、結論から90%以上の人は不要と考えます。これは最近の実体験でも経験したことですし、保険営業の方でも、医療保険については否定的な人が多いような気がします。

自分は去年、とある病気が見つかり(悪性のがんではありません)、手術した後10日間ほど入院しました。手術の費用と入院費用を合わせた総医療費は75万円でしたが、実際に払ったお金はわずか85,000円程度。入院中の食費等の雑費用を含めても10万円程度でした。

これは高額療養費制度で自己負担限度額が設定されていることになります。一度入院の経験がある人であれば、ほぼ全員この制度を知っていると思いますが、入院の経験がない人にはピンとこないかもしれませんので、70歳未満の高額療養費制度の自己負担限度をおさらいすると、

①区分ア
(標準報酬月額83万円以上)
 252,600円+(総医療費-842,000円)×1%  
②区分イ
(標準報酬月額53万~79万円)
 167,400円+(総医療費-558,000円)×1%  
③区分ウ
(標準報酬月額28万~50万円)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1%  
④区分エ
(標準報酬月額26万円以下)
 57,600円  
⑤区分オ(低所得者)
(市区町村民税の非課税者等)
 35,400円  

【参考記事】

高額療養費制度が平成27年1月から変更されているのは知っていましたか?

月またぎの高額療養費制度|損しないための短期入院の注意点

実はこれ、2015年の1月から少し変わったのですが、③の計算式が旧制度の一般所得者の計算式と一緒なので、ほとんど影響がない人が多いです。④のパターンに該当する人は、以前より優れた制度になっています。

③の計算式から行くと、例え総医療費が1000万円だとしても、自己負担は173,000円程度で済んでしまいます。

しかも、会社員であれば傷病手当金が支払われますから、実質的な自己負担額はさらに減ります。少なく見積もっても90%が不要と言ったのは、これが理由です。ほとんどの人が貯蓄で対応できるからです。

むしろ、この程度の額を蓄財で用意できないなら、即刻家計を見直さなければならないほど、無駄遣いが深刻だと思います。既婚子持ちで専業主婦の家庭で、なおかつ貯蓄がまったくないならば、短期間だけ医療保険に加入するのもありとは思いますが、家計を見直して少しでも貯蓄に回せそうであれば解約した方が良い気がします。

医療保険に入っていれば、焼け太りしてしまうくらいの臨時収入を得られると思いますが、おそらくずっと地味に保険料を支払い続けて、トータルで大損すると思います。

最近書評で紹介した本では、保険は頻度は低いが、ダメージが大きいものに賭けるべきと書いてありますが、その原則から行くと、現状、手術入院によるダメージはこんなもんです。頻度が小さく、ダメージも小さい。ちょっと痛い出費をした程度で、医療保険でカバーする必要性を感じません。

国の医療制度はまだまだ充実しています。今後高額療養費制度が改悪されないとは限りませんが、よほど体調に不安がある人でない限り、その時に加入すれば良いだけだと思います

先ほど言ったように、貯蓄がまったくない状態であれば加入する必要性もあるかもしれませんが、それでも60日型で充分だと感じます。120日と比べて、大して保険料に差がないかもしれませんが、それでも余分にお金を払うのは避けたい。4ヶ月も入院するようなことはかなり稀なケースで、もはや死を覚悟するレベルです。

■先進医療特約について

【関連記事】先進医療特約だけ加入できる保険商品はあるのか?そもそも必要なのか?

それでは、高額療養費制度の適用外である先進医療特約についてはどうでしょうか?これについては、確率論的に考えていきたいと思います。詳細は上の関連記事をご覧ください。

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