引越しのときは郵便局だけでなく宅急便も転居届を出しておこう

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引越しをする際にだるいのが各種の住所変更の届出です。できるだけ漏れがないようにしたいところですが、それでも漏れが出ることがあります。

その際、郵便局に転居届を出しておけば、例え引越し後に旧住所に送られても新住所に転送されます。

でも、郵便局に転居届出せば100%大丈夫かと言われるとそうでもないです。宅急便の転居サービスも一応利用しておきたいところです。ちなみに、後で書くように、それでも完璧ではないですが……。

※ちなみに、不要なDMや会報誌を間引くために、敢えて郵便局に転居届を出さないという方法もあると思います。その際は漏れがないように注意しましょう。

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■クロネコヤマト

〇一般郵便物の場合

まずは、クロネコヤマトの転居転送サービスです。一般郵便物が対象で、メール便は対象外です。

⇒ホームページはこちら

ホームページで申し込むか、仮申込書をクロネコヤマトの営業所に提出すると、転居転送サービス申請書が郵送されるので、署名、捺印して返送して、クロネコヤマトに到着すれば、サービス開始となります。

1年間もあれば充分な気もしますが、それ以上続けることもできるみたいです。

〇メール便の場合

それでは、メール便の場合はどうすれば良いか。これはやったことがないですが、フリーダイヤルに直接連絡することが必要みたいです。

■他の宅急便の会社はどうか

おそらく最も多く利用するのが、クロネコヤマトの宅急便と、もう1つは佐川急便になると思うのですが、佐川急便ですが、こちらは転居転送サービスのようなものはないそうです。

一応電話で転送のお願いはできますが、きちんと転送されるような保証はないそうです……。(追跡サービスを利用することは可)

なので、Amazonや楽天などの通販の場合、発送が佐川急便となっているような場合を避けたり、DMや雑誌などの定期的な発送物が佐川急便であれば、事前にサービスを行っている事業者に連絡することになります。

あと、西濃運輸、福山通運ともに転居転送サービスはありませんでした。日本通運の転送eペリカンもサービス終わってますね……。

■転送サービスを利用して完璧ではない

以上を踏まえると、転居転送サービスを利用できるのは、郵便局とクロネコヤマトだけで、やはり漏れがないようにするには、地道に各種の住所変更届を出すしかないようです……。

国内なら連絡すればどうにかなると思いますが、海外から何か郵送してもらう必要がある場合なんかは、忘れないようにしておきましょう。

■関連記事

【関連記事】退職後に住む場所はどこにしようかな?いろいろ妄想してみた

住所変更うんぬん言う前に、引越しの際は住む場所を決めないといけないのですが、

会社を辞めたあと、どこを拠点にしようか、実はまだ何も決めていません。とりあえず人間関係のある東京か青森のいずれか、もしくは両方を考えています。

住む場所も決めてないので、まだ住所変更届とか出すには至ってません。

そもそもどこかに定住するということに興味がないので、究極車上生活とかにも憧れがあるんですよね。

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